2010年05月05日

移動平均投資の検証:新興国債券

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


新興国債券では、JPM新興国債券インデックスを検証に使いました

下のチャートは新興国債券インデックスを保有し続けた場合(バイ&ホールド)を点線、移動平均投資法を使った場合を実線で示しています。

MA simulation emerging bond.JPG

今まで見てきた他の資産と異なり、バイ&ホールドの方が移動平均投資よりも上回る結果をだしています。1998年のアジア通貨危機による急落を移動平均投資は回避することができていません。その後のもみあい相場では移動平均投資の売買シグナルが裏目に出てしまい、アジア通貨危機前の水準まで回復するのにバイ&ホールドよりも時間がかかっています。

しかし、2008年のリーマン・ショックによる急落については、移動平均投資は回避することができています。

具体的なシミュレーション結果を見てみましょう。リターンはバイアンドホールドの11.4%に対し、移動平均投資法の8.8%と2.6%低下しています。

リスクでは、標準偏差はバイアンドホールドの17.2%に対し、移動平均投資では13.7%と3.5%改善しています。

最大ドローダウンはバイアンドホールドでは33.9%なのに対して12カ月移動平均投資法では35.8%となり、1.9%悪化するという結果となりました。これは、前述した通り、1998年のアジア通貨危機以降によって相場が大きく下落した時に12ヶ月移動平均投資法でも避けることができなかったことと、その後のもみ合い局面で売買シグナルが裏目に出てしまったことが原因です。

結論すると、新興国債券ではバイ&ホールドのほうに軍配があがります。新興国債券のように利回りが高く、かつ総じて安定的に増加していく資産では、売却してキャッシュを保有することによる機会ロスが大きいようです。

今のところ、移動平均投資の勝ち負けは、

日本株式  ○
先進国株式 ○
新興国株式 ○
日本債券  ●
先進国債券 ○
新興国債券 ●

ということで、4勝2敗となりました。


次回以降は日本REIT、外国REIT、コモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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2010年05月04日

移動平均投資の検証:先進国債券

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


外国債券について12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証します。検証の対象には、シティ世界国債インデックス(除く日本)円ベースを使用しました。

下のチャートは外国債券インデックスを保有し続けた場合(バイ&ホールド)を点線、移動平均投資法を使った場合を実線で示しています。一見して分かる通り、移動平均投資(実線)は、インデックスが下落する局面を回避し、上昇トレンドには乗る、ということに繰り返し成功しています。

MA simulation international bond.JPG

具体的なシミュレーション結果は次のとおりです。リターンは、バイ&ホールドが年率4.7%、移動平均投資は年率5.1%と、0.4%上回っています。リスクでは標準偏差は、バイ&ホールドが10.8%、移動平均投資は8.4%と、移動平均投資は2.4%リスクを減らしています。最大ドローダウンでは、バイ&ホールドはー31.1%なのに対し、移動平均投資はー18.1%となり、12.9%改善させています。

外国債券では、12ヶ月移動平均投資法は、リターンをほとんど損なわず、リスク水準を大きく下げるという結果になりました。

次回以降は新興国債券、日本REIT、外国REIT、コモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。

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2010年05月03日

移動平均投資の検証:日本債券

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


今回は日本債券を検証します。データは野村BPIを使いました。

まず、チャートをご覧ください。実線が移動平均投資、点線がバイ&ホールドです。1998年までは移動平均投資(実線)がバイ&ホールド(点線)を上回っています。しかし、それ以降は点線のバイ&ホールドのほうが移動平均投資(実線)よりも優勢です。

MA simulation japan bond.JPG

具体的な数値を見てみましょう。

リターンはバイアンドホールドの4.3%から、12ヶ月移動平均投資法では4.1%と、リターンが0.2%低下しています。

リスクを見てみますと、標準偏差はバイアンドホールドの3.4%から12ヶ月移動平均投資法では3.1%と0.4%改善しています。最大ドローダウンは、バイアンドホールドが-6.4%、12ヶ月移動平均投資法が-6.0%と0.4%改善しています。

日本債券については。移動平均投資は、若干のリスク低減効果はあるものの、リターンを低下させたという検証結果となりました。

これはなぜかというと、日本債券がリスクの低い、安定的に上昇する資産クラスだからです。移動平均投資が日本債券を売却しキャッシュを保有している間にも、日本債券は上昇してしまい、移動平均投資はその上昇を逃してしまうのです。

日本債券については、移動平均投資をするよりも、ホールドしっぱなしのバイ&ホールドの方が有効である、といえます。

残念ながら、移動平均投資は全ての資産で有効な万能の武器、というわけではありませんでした。

次回以降は先進国債券、新興国債券、日本REIT、外国REIT、コモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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2010年05月02日

移動平均投資の検証:新興国株

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


今回の検証対象は、新興国株式です。

新興国株式では、MSCIエマージングインデックス(円ベース)を使用しました。

まずはシミュレーション結果のチャートを見てみましょう。実線が移動平均投資、点線がバイ&ホールドです。

MA simulation emerging equity.JPG

2007年までは大体同じような上昇を示しています。時々バイ&ホールド(点線)が移動平均投資(実線)を上回る局面がありますが、移動平均投資はバイ&ホールドよりも上下のブレが小さい点に注目です。

決め手となるのは2007年以降のバブル崩壊局面です。点線のバイ&ホールドは2008年から2009年にかけて真っ逆さまに急落しています。一方、実線の移動平均投資は急落を回避し、現在ではバブルの頂点付近と同じ資産残高を維持しています。

数値でシミュレーション結果を見てみましょう。

リターンは、バイアンドホールドの10.7%に対し、12ヶ月移動平均投資法は12.7%となり、1.9%リターンを改善させています。

リスクでは、標準偏差はバイアンドホールドで13.7%、12ヶ月移動平均投資法で13.6%と余り変わりません。これは、チャートを見てもらうと分かりますが、新興国株が大きく上昇する局面で12ヶ月移動平均投資法はロングポジションをとっており、バイ&ホールドと同じく資産の急上昇を享受したために、標準偏差が同程度となったと思われます。標準偏差が同程度だからといって、リスク軽減効果がないというわけではないことは、次の最大ドローダウンを見ると明らかです。

最大ドローダウンを比較すると、バイ&ホールドで-68.1%、12ヶ月移動平均投資法で-37.9%と、30.2%軽減しています。これは、リーマンショックによる大幅に相場が下落したところを、12ヶ月移動平均投資法ではキャッシュポジションをとることで回避していることによるものです。

バイ&ホールドでは、資産が7割近く減ってしまうのに対し、移動平均投資では3割程度の下落で済んでいます。

以上のように、新興国株式でも、日本株式や先進国株式と同じく、リターンを改善させリスクを低下させるという結果が得られました。


次回以降は日本債券、先進国債券、新興国債券、日本REIT、外国REIT、コモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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2010年05月01日

移動平均投資の検証:先進国株

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


先進国株式

先進国株式で12ヶ月移動平均投資法を検証してみます。MSCIコクサイインデックス(円ベース)を使いました。

チャートを見ると、バイ&ホールドでは1997年以降、バタバタと大きな上昇と下落を繰り返していますが、いまだに1997年ピーク時の水準にも回復していないことが分かります。

MA simulation international equity.JPG

一方、12ヶ月移動平均投資法では、2003年までは下落が続くものの、その後大きく上昇し、リーマンショック時には相場が下落に転換し始めた後にキャッシュポジションをとることで損失を避け、着実にリターンを伸ばしています。

リターンはバイ&ホールドが年率6.2%に対して12ヶ月移動平均投資法は7.1%と1%程度リターンが向上しています。チャートを見ると分かる通り、1995年に相場が急騰してから2008年まではバイ&ホールドの方が優勢です。

しかし、2008年のリーマンショックでバイ&ホールドはパフォーマンスを大きく毀損した一方、12ヶ月移動平均投資法は損失を避けることができたためにバイアンドホールドを追い抜きました。

リスクでは、標準偏差はバイアンドホールドの17.8%に対して12ヶ月移動平均投資法は13.2%と4.6%リスクを軽減しています。最大ドローダウンではバイアンドホールドが-61.7%なのに対し、12ヶ月移動平均投資法は-37.4%となり、24.3%軽減しています。先進国株をバイアンドホールドしつづけていると、最大で60%以上の下落に見舞われたのに対し、12ヶ月移動平均投資法では最大の下落率が37%程度で済んでいます。


先進国株式でも日本株式と同じく、12ヶ月移動平均投資法は、バイアンドホールドよりもリターンを向上させ、かつリスクを大きく低下させたという結果を得ることができました。

次回は新興国株式で移動平均投資法の有効性を検証します。

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2010年04月30日

移動平均投資の検証:日本株

前回の記事では、身近な投資対象であるTOPIXの最近のデータを使って12ヶ月移動平均投資法の効果を紹介しました。しかしこれだけでは、「都合のよい時期のデータだけ使っているのではないか」と疑問を持たれる方もいることでしょう。

そこでここからは、日本株式だけでなく、さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


日本株式

それではまず、日本株式の長期データを使って12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証します。TOPIXの1950年5月から2010年3月までのおよそ60年間のデータを使いました。下の図は、12ヶ月移動平均投資法とTOPIXを保有し続けた場合の比較を表しています。太線が12ヶ月移動平均投資法による累積収益、点線がTOPIXをバイ&ホールド投資した場合です。

MA simulation japan equity.JPG

ご覧頂くと分かる通り、12ヶ月移動平均投資法の方がTOPIXよりも高いパフォーマンスを上げています。特に注目なのは、1990年のピーク以降のいわゆる「失われた20年」の間、TOPIXは下落している一方、12ヶ月移動平均投資法は上昇している点です。

12ヶ月移動平均投資法は年率10.3%を上げた一方、バイアンドホールドの年率リターンは7.7%という結果となりました。

次にリスクを比較してみましょう。標準偏差は、12ヶ月移動平均投資法が年率13.2%、バイアンドホールドが18.4%と、12ヶ月移動平均投資法の方が5%以上リスクが小さくなっています。

最大ドローダウンを見ると、12ヶ月移動平均投資法が-28.9%、バイアンドホールドが-73.3%となっています。12ヶ月移動平均投資法が最大ドローダウンを半分以下に抑えることができています。

日本株式では、12ヶ月移動平均投資法は、バイ&ホールドよりもリターンを向上させ、かつリスクを大きく低下させたという結果になりました。

次回は先進国株式で移動平均投資の有効性を検証します。


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2010年04月29日

移動平均投資の具体的な方法

前回の記事では移動平均とは何かを解説しました。

今回からいよいよ、移動平均を使った投資法の具体的なやり方を紹介していきます。


移動平均投資の具体的なやり方

12ヶ月移動平均投資法の売買ルールは次のようなものです。

月末の価格(株やETFの終値、投資信託の基準価格など)が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う

月末の価格(株やETFの終値、投資信託の基準価格など)が12ヶ月移動平均を下回ったら、売る

たったこれだけです。

前回記事のチャートをもう一度使って、具体的に説明しましょう。下の図の黒線はTOPIX、ピンクの線は12ヶ月移動平均を示しています。

TOPIXand12MA.jpg

このチャートでは、2006年9月はTOPIXの価格が12ヶ月移動平均を下回っています。そこでTOPIXを買わず、現金のまま保有します。

2006年12月にTOPIX(黒線)が移動平均(ピンク線)を上回ります。そこでTOPIXを購入します。TOPIX(黒線)が移動平均(ピンク線)の上にある間はずっとTOPIXを保有し続けます。

その後、2007年8月にTOPIX(黒線)が移動平均(ピンク線)を下回りますので、TOPIXを売却し、現金を保有します。月末のTOPIXの価格が12ヶ月移動平均を下回り続けている限りは、ずっと現金を維持し続けます。

そして、2009年6月にTOPIX(黒線)が移動平均(ピンク線)を再び上回ります。ここでTOPIXに投資再開します。

このように、毎月末に市場価格と移動平均を比較して、市場価格が移動平均より上だったらホールド、下だったら売却してキャッシュ保有、という売買を繰り返すのです。何も難しいことはありません。


リーマンショックを避けた魔法の投資法


2008年9月に「リーマン・ショック」が発生し、世界中の株式相場は大暴落しました。しかし実は、上のチャートを見ると分かる通り、株式相場は2007年の時点から下落を始めていたのです。

ここで注目してほしいのは、2007年8月から2009年6月までのTOPIXが下落しつづける間、移動平均投資はずっと現金を保有して、下落相場を回避していることです。

この移動平均投資法は、相場が弱気になり始めた局面を察知し、売りシグナルを発しています。そして、相場が底を打ち、上昇を始め、上昇トレンドがはっきりしてきた頃に再び買いシグナルを発しています。

みごとにリーマンショックの相場下落局面を回避し、相場の回復が確かになってきたところから、しっかりと株式のリターンを獲得している事がわかるでしょう。

このようにサブプライムバブルがほころび始めた頃に株から現金にシフトし、相場が下がり切って上昇に転じた頃に再び株へ投資するなどという芸当は、よほどの投資の達人にしかできません。

投資の達人にしかできないことを、移動平均投資法を使えば、誰でも簡単にできてしまうのです。

移動平均投資の具体的な方法とそのすごさをご理解いただけたでしょうか。

次回は、もっと長期のデータをつかって移動平均投資の有効性を検証します。

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2010年04月28日

移動平均とは?

「移動平均」と聞いてピンとこない方のために、「移動平均」とは何かを説明します。移動平均についてご存じの方は読み飛ばしていただいてかまいません。

移動平均とは、株やETFや投資信託の値段を、一定期間過去にさかのぼって計算した平均のことです。「5週移動平均」の例で具体的な計算方法を見てみましょう。

下のように価格が推移した投資信託があったとします。
1週目 10,000円
2週目 12,000円
3週目 14,000円
4週目 13,000円
5週目 12,000円

この投資信託の5週目時点の5週移動平均は、
(10,000+12,000+14,000+13,000+12,000)÷ 5 = 12,200円

というふうに計算します。

さらに、一週間経過し6週間目の基準価格が11,000円になったとします。すると、6週間目の時点での5周移動平均は、

(12,000+14,000+13,000+12,000+11,000)÷ 5 = 12,400円

となります。

このように、一週間経過するごとに直近5週間の平均値を計算するのです。

平均値を計算する期間が時の経過とともに後ろへ移動していくので、移動平均とよばれています。

TOPIXの価格推移と12ヶ月移動平均をチャートにすると下図のようになります。

TOPIXand12MA.jpg

黒線がTOPIX、ピンクの線が移動平均です。TOPIXがギザギザに小刻みに動いている一方、移動平均は滑らかに動いています。このように、移動平均は相場の細かな動きに惑わされず、長期的な傾向を見極めるのにとても便利な指標なのです。

次回はいよいよ、この移動平均を使った投資方法を紹介します。


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2010年04月27日

移動平均投資法とは

移動平均投資法の効果

移動平均投資法の中身を説明する前に、まずは移動平均投資法の効果を紹介します。下のチャートをみてください。点線はTOPIXの価格を示しています。実線は移動平均投資法でTOPIXに投資した場合の投資成果です。

MA simulation japan equity.JPG

TOPIXが下落した局面でも12ヶ月移動平均投資法は大きく下落することなく、TOPIXが上昇する局面では12ヶ月移動平均投資法も上昇し、結果としてTOPIXはるかに上回る成績を出しています。

どうしてこのような投資ができるのか、移動平均投資法の内容を解説します。


移動平均投資法とは

ここで「移動平均投資法」とはどんな投資方法かを紹介しましょう。

「移動平均投資法」は、次のようにとてもシンプルな投資方法です。

 週末の価格(株やETFの終値、投資信託の基準価格など)が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う

 週末の価格(株やETFの終値、投資信託の基準価格など)が12ヶ月移動平均を下回ったら、売る


たったこれだけです。

なぜたったこれだけの投資法が恐るべき投資成果を生み出すのか、これからの記事で紹介していきます。

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2010年04月26日

次世代の投資法

資産分散、世界分散に続く、次世代の投資法とは何でしょうか。現代のファイナンス理論は、残念ながら今のところ、資産分散ポートフォリオに変わる投資方法を見つけだせていません。新しい投資理論が発明され、ノーベル賞を受賞し世界中の投資家にその投資方法が採用されるということは、近い将来には起こりそうにありません。

私たちは、ノーベル賞受賞学者の教えを請うことはできません。自分で新しい投資方法を見つけださなければなりません。

私は、試行錯誤の末、資産分散、世界分散にかわる投資方法を見つけました。それは「移動平均投資」です。バイアンドホールド戦略だけでは、投資先を分散しても、結局全ての投資先がやられてしまう時が来ます。投資家がグローバル化しあなたと同じ世界分散投資をしている人が無数に存在し、彼らがパニック時にもバイアンドホールドを続けられるほど強い精神を持たないため、世界同時にリスク資産が売られる局面は必ずやってきます。
バイアンドホールド戦略とは異なる戦略を採用しなければならないのです。

そして、バイアンドホールド戦略に変わる戦略として私が見つけだしたのが、「移動平均投資法」です。

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