2010年05月18日

行動ファイナンスによる裏付け


これまでの記事で、12ヶ月移動平均投資法は、全ての資産について、バイ・アンド・ホールドよりもリスク・リターン特性で優れているという、驚くべき検証結果を紹介しました。

なぜこのよう一貫して有効な結果が出たのでしょうか。ただの偶然なのでしょうか。それともなにか必然的な理由があるのでしょうか。この投資法は過去だけでなく、これからも将来にわたって有効でありつづけるのでしょうか。

12ヶ月移動平均投資法が有効性について考えてみましょう。

移動平均投資法が過去において有効であったのは、株価の動きに「トレンド」が存在したからです。「株価が上昇するときには、一定期間上昇し続け、下落するときには一定期間下落し続ける」というトレンドが過去の株価推移の中に存在していたからこそ、「移動平均投資法」というトレンドフォロー戦略が有効に機能したのです。

これからも12ヶ月移動平均投資法が有効に機能するためには、「これからも株価推移にトレンドが存在する」ことが必要条件となります。これからも株式相場にトレンドが存在し続けるのでしょうか。この命題に対する私の答えは「イエス」です。私は、「これからも株式相場にはトレンドが存在し続ける」と断言できます。

なぜ、相場にトレンドが存在し続けるのか。人間が不完全な存在だからです。

もし、人間が冷静に現在の株価を計算する能力があれば、株価が短期間に上や下に動くことはあり得ません。企業の将来の収益力に対する予想が変わる都度、微妙に現在の株価が調整されるだけのはずです。トレンドが発生する余地はありません。

しかし、実際には株価は大きく変動します。株価が一旦上昇し出すと長い期間上昇し続け、説明がつかないくらい高い水準までに達することがあるかと思えば、一旦株価が下落しだすとずっと下落し続け、説明がつかないくらい低い水準まで株価が暴落することがあります。

このような不合理な株価の動きには、人間の心理が大きく影響しています。例えば、株価が下落トレンドから上昇トレンドへ転換する時に見られる投資家の行動には、一定のパターンがあります。

株価が下落トレンドにある時、最初は、株価の割安度を重視する投資家(バリュー投資家)が、「企業の実態に対して株価が安すぎる」と判断して株に投資します。

次に、バリュー投資家の買いによって株価の下落スピードが弱くなったのを見た逆張り投資家が、「株価は底を打つ」と判断して購入します。

その次は、株価が上昇に転じたのを確認したトレンドフォロー投資家が購入します。

この後は素人投資家が参入し、株価が上がるから買う、買うから上がる、という状態になります。最後の段階に入ると株価が上昇していることがテレビや一般週刊誌で報じられ、普段は投資に興味がない人ですら競い合うようにして株を買いに殺到します。そして株価は天文学的な水準まで上昇します。


このような相場の急騰の後に続くのは、相場の暴落です。

相場が上昇から下落に転じる際には、まずバリュー投資家が「株価は企業の実態に対して高すぎる」と判断して売却します。

そして株価の上昇スピードは落ちてきます。すると逆張り投資家が利益確定のために株を売却します。

株価が上昇から下落に転じると、トレンドフォロー投資家が「上昇トレンドから下落トレンドに転換した」と判断して株を売却します。

株価の下落に勢いがついてくると、相場の天井付近で買って損失を抱えた一般投資家が一人ずつ脱落して株を手放していきます。テレビや一般週刊誌でもバブルの崩壊が報じられるようになると、ますます株価下落の勢いが増していきます。そうして「いつかは株価はまた上がるだろう」と淡い期待を抱いて株を手放していなかった一般投資家がついに諦めて株を手放します。そして、そのあたりが相場の底を形成します。


このような相場の暴騰と暴落は過去に何度も繰り返されてきました。17世紀オランダのチューリップバブルは有名です。珍しい柄の花を咲かせるチューリップの球根が、年収の何倍もの値段で取引されたことがあります。1929年の大暴落がもっともショックの大きかった暴落です。記憶に新しいところでは、2000年のITバブル相場、2007年までのサブプライムローンバブル相場があります。

チューリップの球根や株式と、バブルの対象となった物は違いますが、本質は同じです。「根拠なき熱狂」によって資産が買い漁られ、ある日暴落する、これだけです。過去のバブルの発生と崩壊プロセスのいずれもこのパターンです。人間はこれからも変わらず、バブルの発生と崩壊を繰り返すことでしょう。

そして、バブルの発生と崩壊が繰り返される限り、バブルの上昇トレンドに乗り下落トレンドが始まったら相場から降りるという、移動平均投資法は有効であり続けるのです。

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2010年05月17日

なぜ「12ヶ月」移動平均を使うのか?

今までの記事を読んでいただいた方は、移動平均をつかった投資がいかに、リスクを下げ、安心して長期投資できるかがご理解いただけたかと思います。

ここで、素朴な疑問を抱く人もいるでしょう。「なぜ12ヶ月移動平均なの?」

12ヶ月移動平均と同じ1年間の移動平均を表す指標としては、200日移動平均や52週移動平均のほうが有名です。

実は、200日移動平均でも52週移動平均でも12ヶ月移動平均でも、リスク・リターン特性に大きな違いはありません。

それではなぜ、「200日」でも「52週」でもなく、あえて「12ヶ月」を使うのでしょうか。その理由を説明します。


毎日や毎週計算するのは手間がかかる

第一の理由は、月次の価格データを使うと、価格チェックの頻度がちょうどよいからです。

12ヶ月移動平均を使う場合は、毎月末の価格を取得し、12ヶ月移動平均を計算します。計算は1ヶ月に1度行うことになります。

200日移動平均を使う場合は移動平均を毎日計算する必要があります。52週移動平均を使う場合は移動平均を毎週計算する必要があります。投資だけで生活している人なら毎日や毎週計算できないことはありません。しかし、仕事や趣味を持ち、投資は自分の生活のごく一部である人がほとんどでしょう。そのような人にとっては、毎日もしくは毎週価格をチェックし移動平均を計算するのは負担が大きいでしょう。


200日移動平均や52週移動平均ではトレード回数が増える

200日移動平均では、価格と移動平均の毎日比較します。価格と移動平均が接近し、頻繁に交差するような場合には、頻繁に売りと買いを繰り返すこともあり得ます。

トレードすると、取引手数料がかかってしまいます。例えば、ETFを売買すると証券会社に取引手数料を支払う必要があります。投資信託では、買う時には手数料のかからないノーロード投資信託がありますが、売るときには信託財産控除額という解約手数料がかかるものが一般的です。

トレードの回数をなるべく減らし、取引コストを節約することが大切です。取引1回の手数料は大したことがなくても、長期間にわたって積み重なっていくと、パフォーマンスに大きな差となって現れます。

下のは、12ヶ月移動平均、52週移動平均、200日移動平均のそれぞれを使った場合の1年間平均トレード回数です。200日移動平均を使った場合は、資産によってばらつきはありますが、だいだい1年間に5回程度のトレードが発生しています。52週移動平均を使った場合は平均して年間3回前後のトレードが発生しています。12ヶ月移動平均を使った場合は、どの資産でもトレード回数はおおよそ年間1.5回となっています。12ヶ月移動平均が格段にトレード回数を低く抑えることができることが分かります。

Trade costs of 12MA 52MA 200MA.JPG

12ヶ月、52週、200日のどれをつかってもパフォーマンスに大きな違いありませんが、取引コストを考慮すると、取引回数の少ない12ヶ月移動平均を使うことが最も合理的なのです。


以上のように、リターンやリスクに大きな違いがないのですが、計算頻度が月に一回と一番面倒臭くなく、トレード回数が最も少なく取引コストを抑えることができるので、「200日」や「52週」よりも、「12ヶ月」を使うのが最も合理的なのです。

次回は、なぜ移動平均投資が有効に機能するのかを、行動ファイナンスの観点から検証してみます。

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2010年05月14日

移動平均投資でリーマン・ショックを回避する

今回は、サブプライムバブル崩壊のケースを使って、バイ&ホールドと移動平均投資を比較してみましょう。ダウ平均を、バブル崩壊前にダウ平均がピークをつけた2007年10月を100として指数化しています。移動平均投資法による投資成果の推移も同じく2007年10月を100として指数化しています。

2008 financial crisis.JPG

2007年後半にサブプライムローン問題の深刻さが明らかになり、世界中の株価が下落に転じました。株価はじりじりと下落を続けた後、2008年8月に投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻したことが追い打ちとなり株式相場は急落しました。ダウ平均は2007年10月のピークから2009年3月までに57%も下落しました。バイ&ホールド投資をしていた人はピークから57%もの損失を被りました。私もその一人です。。。

12ヶ月移動平均投資法はこの間どのように機能したでしょうか。なんと12ヶ月移動平均投資法は2008年1月に売りシグナルを発しました。そして、その後14ヶ月にわたって続く相場の暴落を回避したのです。売りシグナル発生から19ヶ月後相場が上昇に転じた後、買いシグナルが発生しその後の上昇トレンドに乗ることができています。

2007年から2008年にかけては、サブプライム問題がどれほど深刻な問題になるかについて、専門家の間でも意見が分かれていました。経済環境を分析した上で、「今は株は危険だ。資産を現金に変えよう」という決定をすることは至難の業でした。

しかし、移動平均を見ていれば、2008年1月に売りシグナルを出したことはわかっていたのです。株価の推移自体が、「これからの株は危ない」というメッセージを発していたのです。

私たちは、マーケットの声を謙虚に受け止め、自分の投資行動に活かす必要があります。半世紀前に書かれたノーベル賞論文に基づいているバイ&ホールドに固執するのではなく、今のマーケットを観察し柔軟に対応すべきなのです。


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2010年05月13日

移動平均投資で石油危機を回避する

今回の記事では、1973年の石油危機で株式相場が大暴落した局面で、移動平均投資法がどのように機能したか、バイ&ホールドと比較しながら見ていきます。

下のチャートは、点線がダウ平均を1972年12月を100として指数化したものです。移動平均投資法による投資成果は実線です。

1972 oil crisis.JPG

1972年12月にダウ平均はピークをつけ、その後1974年までに40%下落しました。バイ&ホールド投資では、ピーク時から4割の資産を失ってしまったことになります。

一方、移動平均投資法では、相場が20%下落した1973年12月に売りシグナルが発生しキャッシュポジションにシフトしています。

そして相場が底を打ち上昇に転じた後、1975年に買いシグナルが発生し、再び株のポジションに復帰しています。

1973年石油危機の株式相場暴落局面でも、移動平均投資は暴落を回避し、相場の底付近で投資を再開することに成功しています。

エコノミストやストラテジストを雇っても、景気や相場の天井や底を当てるのは至難の業です。

ところが、「移動平均」という、足算と割算さえ知っていれば誰でも計算できる指標を使えば、歴史的な株式市場大暴落もキャッシュポジションで回避することができたのです。
すごいことだと思いませんか?

次回は2008年サブプライムバブル崩壊のケースを使って移動平均投資の有効性を検証します。


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2010年05月12日

移動平均投資で1929年大暴落を回避する

今回の記事では、過去に相場が大暴落した局面で移動平均投資法がどのように機能したか、バイ&ホールドと比較しながら見ていきます。

まず、1929年の大暴落から見ていきましょう。

当時は世界恐慌によって金融市場はパニックとなり、アメリカの株価指数であるダウ平均は、1929年から1932年の間に89%も下落しました。当時ダウ平均をバイ&ホールド投資していたら9割近くの資産を失ってしまったわけです。

下のチャートの点線は、ダウ平均株価指数を1927年を100として指数化したものです。実線は、ダウ平均を12ヶ月移動平均投資法で売買した場合を、同じく1927年を100として指数化したものです。簡便化のために、キャッシュポジションのリターンはゼロとしています。

1929 crash.JPG

ダウ平均をバイ&ホールドした投資家は1929年のピークから89%もの損失を被っています。

一方、移動平均投資を採用した投資家は、1929年10月に売りシグナルが出てポジションをキャッシュ化し、その後1932年まで続く暴落を避けることができています。そして相場が底を打ち上昇に転じ始めた1933年からポジションを戻し、相場の上昇をしっかりとらえることに成功しています。

このように、移動平均投資法を使っていれば、世界中の投資家がパニックになった世界恐慌のさなかにあってもキャッシュポジションを持って冷静さを保つことができ、そして相場の底付近から投資を再開することに成功しています。

「移動平均」という、足算と割算さえ知っていれば誰でも計算できる指標を使えば、歴史的な株式市場大暴落もキャッシュポジションで回避することができたのです。

次回は1973年の石油危機のデータを使って移動平均投資の有効性を検証します。


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2010年05月11日

移動平均投資で歴史的大暴落を乗り越える

いままで見てきた検証結果から、移動平均投資法がバイアンドホールド投資法よりもリスク・リターン特性で優れている事が示されました。しかし、移動平均投資法の本当の優位性はここにあるのではありません。移動平均投資法の真の優位性は、経済危機、金融危機が起こり相場がパニック状態に陥いる前にポジションをキャッシュ化し、パニックに巻き込まれずに済む点にあります。

投資家にとって最も重要なのは、有効だと自分が信じる投資法を長期間継続することです。しかし、経済・金融が大混乱に陥り、相場が大暴落した局面では、投資家はパニック状態になり、自分が「長期的に有効だ」と信じていたはずの投資をやめてしまうことが多々あります。

一方、移動平均投資法では、パニックによる大暴落の局面を回避することができるため、安心して投資を続けることができるのです。


移動平均投資法を使えば、歴史に残る相場の大暴落局面も、資産を減らさずに楽々と乗り切ることができたのです。

これからの記事では、過去に相場が大暴落した局面で移動平均投資法がどのように機能したか、バイ&ホールドと比較しながら見ていきます。


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2010年05月10日

移動平均投資の検証:9資産ポートフォリオ

今までの記事では、日本株式、先進国株式、新興国株式、日本債券、先進国債券、新興国債券、日本REIT、外国REIT、コモディティ、9つの資産を対象に検証してきました。その結果、12ヶ月移動平均投資法は、リターンを向上させ、リスクを低下させることが分かりました。特に、株式、REIT、コモディティで、リスクリターン特性の改善効果が大きい、ということが分かりました。

それでは、この9資産に分散と投資するポートフォリオの場合での移動平均投資の効果を見てみましょう。次のような方法で検証しました。


移動平均投資ポートフォリオは以下の方法で構築しました。

・期間は外国REITの12ヶ月移動平均が算出可能となる1995年4月をスタート日とする

・日本株式、先進国株式、新興国株式、日本債券、先進国債券、新興国債券、外国REIT、コモディティへ均等配分で投資する

・日本REITの12ヶ月移動平均が算出可能となる2004年2月からは、上記8資産に日本REITを加えた9資産に均等配分で投資する

・月次リバランスを行う

・各資産は移動平均投資※によって売買する。ある資産に売りシグナルが出た場合は、その資産の代わりにキャッシュを保有する。


 ※移動平均投資の方法
  月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
  月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する


それでは、このポートフォリオの結果をみてみましょう。下のチャートは、実線が移動平均投資、点線がバイ&ホールドを表しています。

MA simulation portfolio.JPG

検証期間の前半は、バイ&ホールドも移動平均投資もほぼ同様のパフォーマンスとなっています。その後2004年以降から2007年のサブプライム・バブルのピークまでは、バイ&ホールドの優勢が続いています。

しかし、2008年にリーマン・ショックによってバブルが崩壊すると、バイ&ホールド・ポートフォリオは大きく下落しました。ピークからの下落幅は48%にもおよびます。一方、12ヶ月移動平均投資法ポートフォリオはリーマン・ショックによるバブル崩壊時もほぼ横ばいで推移することができています。

バイ&ホールドでは2008年のバブル崩壊によって大きな損失を被ってしまいまいましたが、移動平均投資では大きな損失を被ることがありませんでした。

具体的な運用成績を見てみましょう。リターンは、バイ&ホールドでは年率6.3%となりました。一方、移動平均投資では、年率8.1%となり、1.7%リターンが向上するという結果となりました。

リスクを見てみると、バイ&ホールドの標準偏差が13.5%となった一方、12ヶ月移動平均投資法は、7.3%となり、6.2%リスクが低下しました。

最大ドローダウンでは、バイ&ホールドでは-48.4%となった一方、12ヶ月移動平均投資法では-10.1%となり、最大ドローダウン幅をおよそ5分の1程度に減らすことができました。バイ&ホールドでは、9資産に分散投資しても資産が半分に減ってしまっています。一方、移動平均投資は1割の下落で済んでいます。これは、資産分散投資よりも、移動平均投資の方がリスク低減効果が高いということです。

年率8%のリターンを獲得しつつ、最大ドローダウンが-10%というのは驚異的な結果です。この結果は、投資期間を通して最大の下落幅(10%)は1年間の平均収益(8%)でほぼカバーできてしまう、ということを意味しています。

次回からは、1929年大暴落や、石油危機、ITバブルなどの、過去の相場暴落局面での移動平均投資の効果を検証します。

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2010年05月09日

移動平均投資の検証:コモディティ

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、移動平均投資の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


コモディティについて移動平均投資を検証します。検証対象のインデックスにはSPGSCIを使用しました。

下のチャートの実線は移動平均投資、点線はバイ&ホールドを表しています。1974年から2000年前半までコモディティはずっと下落を続けてきましたが、移動平均投資は、キャッシュポジションを取ることで下落局面でも着実にリターンを積み上げています。そして、コモディティが上昇する局面では再びコモディティへポジションをシフトし上昇トレンドを捉えています。

MA simulation commodity.JPG

コモディティでは、バイアンドホールドのリターンが0.5%なのに対し、12ヶ月移動平均投資法のリターンは5.6%となり、リターンを5.1%向上させました。標準偏差では、バイアンドホールドでは23.1%なのに対し、12ヶ月移動平均投資法では17.5%となり、5.6%低下させています。最大ドローダウンでは、バイアンドホールドでは-83.0%なのに対し、12ヶ月移動平均投資法では-30.4%となり、52.7%低下させるという結果となりました。コモディティでは、リターンをあげつつ、リスクを低下させたという結果を得ました。


移動平均投資の勝ち負けは、

日本株式  ○
先進国株式 ○
新興国株式 ○
日本債券  ●
先進国債券 ○
新興国債券 ●
日本REIT  ○
外国REIT  ○
コモディティ○

ということで、7勝2敗となりました。日本債券と新興国債券ではバイ&ホールドの方が移動平均投資よりも優勢となりましたが、その他のほとんどの資産では移動平均投資の方が優勢という結果となりました。

次回はいよいよ、この9資産で構成するポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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posted by 市原 at 07:23| Comment(0) | TrackBack(0) | 移動平均投資法の解説 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月07日

移動平均投資の検証:外国REIT

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


外国REITでは、S&P先進国REITインデックス(除く日本)の円ベースを使って検証しました。

下のチャートの実線は移動平均投資、点線はバイ&ホールドを表しています。移動平均投資(実線)は、相場の上昇を的確に捉える一方、2008年のリーマン・ショックによるバブル崩壊を見事に回避しています。

MA simulation GREIT.JPG

バイ&ホールドはリーマン・ショック前のピークと比較すると未だに半分以下の水準にとどまっています。一方、移動平均投資はリーマン・ショック前のピークに再び到達しようとしています。

リターンはバイアンドホールドの5.7%に対し、移動平均投資では9.5%と、3.9%改善しています。リスクを見てみると、標準偏差はバイアンドホールドが19.9%なのに対し、移動平均投資は12.5%となり、7.4%低下しています。最大ドローダウンは、バイアンドホールドでは-74.7%なのに対し、12ヶ月移動平均投資法では-24.5%となり、50.2%低下しています。

以上のように、外国REITでは、移動平均投資はバイ&ホールドよりもリスクを低下させ、リターンを向上させる、という結果となりました。

今のところ、移動平均投資の勝ち負けは、

日本株式  ○
先進国株式 ○
新興国株式 ○
日本債券  ●
先進国債券 ○
新興国債券 ●
日本REIT  ○
外国REIT  ○

ということで、6勝2敗となりました。

次回はコモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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2010年05月06日

移動平均投資の検証:日本REIT

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


日本REITは、東証REIT指数を検証対象としました。

下のチャートは、実線が移動平均投資、点線がバイ&ホールド投資を示しています。移動平均投資法が、上昇相場の局面はしっかりととらえ、相場が下落しはじめるとキャッシュポジションをとり、その後何年にもわたって続く相場の下落を回避していることが分かります。

MA simulation JREIT.JPG

リターンは、バイ%ホールドが年率-4.7%だったのに対し、移動平均投資法では年率6.0%と、10.7%リターンが改善しています。

リスクを見てみると、標準偏差はバイアンドホールドが21.3%、12ヶ月移動平均投資法が13.1%と8.2%リスクが低下しています。

最大ドローダウンは、バイ&ホールドで-70.5%なのに対し、12ヶ月移動平均投資法では-30.4%と、40.1%低下しています。これは、バイ&ホールドでは最大で70%近く資産が下落したのに対し、移動平均投資では30%程度と半分以下の下落で済んだということを意味しています。

日本REITでは、移動平均投資はバイ&ホールドに対し、リターンを向上させると同時にリスクを低下させる、という結果を得ることができました。


今のところ、移動平均投資の勝ち負けは、

日本株式  ○
先進国株式 ○
新興国株式 ○
日本債券  ●
先進国債券 ○
新興国債券 ●
日本REIT  ○

ということで、5勝2敗となりました。


次回以降は外国REIT、コモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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