2010年05月02日

移動平均投資の検証:新興国株

さまざまな資産について、できるだけ長い期間のデータを使って、12ヶ月移動平均投資法の有効性を検証していきます。

検証の前提は、全ての資産で同じです。以下のルールでトレードした場合を検証します。

 月末の価格が12ヶ月移動平均を上回ったら、買う。
 月末の価格が12ヶ月移動平均を下回ったら、売り、キャッシュで保有する

 ※税金、取引コストは考慮しない。


今回の検証対象は、新興国株式です。

新興国株式では、MSCIエマージングインデックス(円ベース)を使用しました。

まずはシミュレーション結果のチャートを見てみましょう。実線が移動平均投資、点線がバイ&ホールドです。

MA simulation emerging equity.JPG

2007年までは大体同じような上昇を示しています。時々バイ&ホールド(点線)が移動平均投資(実線)を上回る局面がありますが、移動平均投資はバイ&ホールドよりも上下のブレが小さい点に注目です。

決め手となるのは2007年以降のバブル崩壊局面です。点線のバイ&ホールドは2008年から2009年にかけて真っ逆さまに急落しています。一方、実線の移動平均投資は急落を回避し、現在ではバブルの頂点付近と同じ資産残高を維持しています。

数値でシミュレーション結果を見てみましょう。

リターンは、バイアンドホールドの10.7%に対し、12ヶ月移動平均投資法は12.7%となり、1.9%リターンを改善させています。

リスクでは、標準偏差はバイアンドホールドで13.7%、12ヶ月移動平均投資法で13.6%と余り変わりません。これは、チャートを見てもらうと分かりますが、新興国株が大きく上昇する局面で12ヶ月移動平均投資法はロングポジションをとっており、バイ&ホールドと同じく資産の急上昇を享受したために、標準偏差が同程度となったと思われます。標準偏差が同程度だからといって、リスク軽減効果がないというわけではないことは、次の最大ドローダウンを見ると明らかです。

最大ドローダウンを比較すると、バイ&ホールドで-68.1%、12ヶ月移動平均投資法で-37.9%と、30.2%軽減しています。これは、リーマンショックによる大幅に相場が下落したところを、12ヶ月移動平均投資法ではキャッシュポジションをとることで回避していることによるものです。

バイ&ホールドでは、資産が7割近く減ってしまうのに対し、移動平均投資では3割程度の下落で済んでいます。

以上のように、新興国株式でも、日本株式や先進国株式と同じく、リターンを改善させリスクを低下させるという結果が得られました。


次回以降は日本債券、先進国債券、新興国債券、日本REIT、外国REIT、コモディティの検証結果を見ていきます。そして最後に、全ての資産を組み合わせて保有したポートフォリオでの移動平均投資を検証します。


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posted by 市原 at 07:00| Comment(0) | TrackBack(0) | 移動平均投資法の解説 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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